大正の山科史 米騒動と山科

鏡山次郎 作


大正10年までは鉄道は現在の名神高速道路沿いを走っていた




 歴史的にみて「米騒動(こめそうどう)」自身は、江戸時代の享保の大飢饉の頃からも幾度となく発生しているし、明治時代には新潟県佐渡市相川町や長野県飯田市などでも発生している。

 しかし、1918(大正7)年に、米価の暴騰をきっかけに富山県魚津町で起こった主婦の騒動が全国に波及した「米騒動」は、軍隊が出動したり、この事件で当時の寺内内閣が総辞職するなど、日本近代史上の大事件であった。この米騒動に際して、山科の人たちはどのように動いたのであろうか。一般にはほとんど知られていないが、山科の人たちの活躍について取り上げてみたい。


(1)“米がない!”

 1914(大正3)年の第一次世界大戦開始時点では、米価は低い価格で安定していたが、大戦終結直前の1918年の中ごろから急激に上昇しはじめた。大阪堂島の米市場の記録によれば、1918年の1月に1升(しょう)が15銭だった米価は、6月には20銭を超え、さらに7月には30銭を超えるという高騰であった。当時の一般社会人の月収が18円〜25円の時代である。

 米価が高騰したのは、“米がない!”という事態が起きてきたからである。その背景には、第一次世界大戦の影響による好景気(大戦景気)により都市人口が急激に増えたのに対し、米の生産がおいつかなかったことが指摘されている。そして米への投機や大戦の影響による米の輸入量が減少した事も重なり、米価は値上がりをつづけていた。さらに1918(大正7)年8月の政府によるシベリア出兵宣言で、米の「買い占め」にはしる業者がふえ、米不足がますます深刻となり、米価はさらに高騰することになったのである。

 これに対して、国側も当時の仲小路廉農商務大臣が1917(大正6)年9月1日に「暴利取締令(米、鉄、石炭、綿、紙、染料、薬品の買占め、売り惜しみを禁止する法律)」を発令したが、米そのものが不足していたのだから、実際の効果はなかった。また、1918(大正7)年4月には「外米管理令」が公布され、三井物産、鈴木商店など指定七社による外国米の大量輸入が実施されたが、米価引下げには至らなかった。

 「米不足」「米価の暴騰」が国民を苦しめることになったのである。


(2)米騒動の発生

 こうした社会不安の中で「米騒動」が発生した。1918(大正7)年7月22日の夜、富山県下新川郡魚津町で家庭の主婦たちが集まりはじめた。魚津の港では米を都市に運ぶため、「船積み作業」をしていたのだが、この船積みを中止し、住民に販売するよう騒ぎ出したのである。米の産地である富山でさえ、米不足が生じていたのである。だが、この時は巡回中の警官によって、主婦たちは強制的に解散させられてしまった。

 しかしその後から、集会をしたり、相談しあう主婦の人数はだんだんと増加していき、同年8月3日には中新川郡西水橋町で約200名の女性が集結し、米問屋や資産家に対し米の移出を停止し、自分たちに販売するよう嘆願したのである。

 そして、8月6日にはこの運動はさらに激しさを増し、東水橋町、滑川町の住民も巻き込み、約1000名を超える騒動となった。住民らは米の移出を実力行使して阻止し、1升40銭から50銭の相場だった米を35銭で販売させた。この事件は地方新聞を通じ、全国の新聞に「越中女一揆」として報道されたのである。
 富山県中新川郡西水橋町町民の大部分は出稼業者なるが、本年度は出稼先なる樺太は不漁にて、帰路の路銀にも差支ふる有様にて、生活頗る窮迫し、加ふるに昨今の米価暴騰にて、困窮愈其極に達し居れるが、三日午後七時漁師町一帯の女房連二百名は海岸に集合して三隊に分れ、一は浜方有志、一は町有志、一は浜地の米屋及び米所有者を襲ひ、所有米は他に売らざること及び此際義的に米の廉売を嘆願し、之を聞かざれば家を焼払ひ、一家を鏖殺すべしと脅迫し、事態頗る穏かならず。斯くと聞きたる東水橋警察署より巡査数名を出動させ、必死となりて解散を命じたるに、漸く午後十一時頃より解散せるも、一部の女達は米屋の附近を徘徊し米を他に売るを警戒し居れり。   (東京朝日新聞 1918(大正7)年8月3日)

『東京日日新聞』1918年8月5日
 (『画報近代百年史』10より)


(3)米騒動の広がり

 富山の主婦たちが起こした米騒動は、新聞報道を通じて全国各地に広がり、社会に不満を抱く都市の労働者やサラリーマンの怒りに飛び火し、ついに全国的な規模に拡大していった。この間、米価は8月1日には一升35銭、同5日には40銭、同9日には50銭を超えている(神戸・鈴木商店本社調べ)。

 同年8月10日には京都市と名古屋市を皮切りに全国の主要都市で米騒動が発生する形となった。米騒動は初めは「米の移出の取りやめ、安売りの要求」であったが次第にエスカレートし「米の無料提供の強要、打ちこわし」などへと発展していった。

 名古屋市では、10日夜に鶴舞公園において米価問題に関する市民大会が開かれるとの噂が広まり、約2万人の群集が集結した。

 また同じ10日、京都では午後7時頃、銭湯での「米屋を襲撃すると米が安くなる」という噂がきっかけとなり、数百人の群集が下京区一帯の米屋を襲い、「白米一升三十銭で売ります」との張り紙を書かせ、騒動が拡大して行った。京都市内では約2万人がこの米騒動に参加したと言われ、市内だけでなく、久世、乙訓、綴喜、相楽などにも広がった。

  そして、8月11日から20日にかけて、騒動は全国に広がり、最終的な騒動の範囲は1道3府(当時は東京府)37県の計369ヶ所にのぼり、参加者は100万人を超えたと言われている。

 また、この騒動は「炭坑騒動」へも「飛び火」した。8月17日には山口県沖の山炭坑、福岡県峰地炭坑などにおいて炭坑夫の賃上げ要求が暴動に発展した。沖の山炭坑の騒動は付近住民を加えた数千人規模の騒動に発展し、米問屋、屋敷の打ち壊しや遊郭への放火などが起こった。出動した軍隊に対してもダイナマイトで対抗するなど、死者13名を数える事態となったという。そしてこれは20日までにほぼ全国へ波及し、9月12日の三池炭坑の騒動終了まで、約50日間の騒動となったのである。



(4)「米不足」「米価の暴騰」に山科の人はどう対処したか

 米の生産地である山科においても、「米不足」「米価の暴騰」は深刻な問題であった。こうした事態に山科の人たちはどう対処したのであろうか。

 米騒動が京都に「飛び火」して市内が騒然となり出した頃、京都府宇治郡山科村(現在の京都市山科区)では、当時の村長であった伊藤庄太郎により、西野大手先の村役場において緊急の山科村臨時村議会が召集された。当時の村会議員は24名で、山階小学校区(山科北・中部)から12名、勧修小学校区(山科南部)から12名が選出されている。

 当時の山科村には、推定で約1500戸、1万人弱が住んでおり、主食の米の確保がままならない状態であるならば、騒動は必至の情勢であった。山科でも通常なら一升15〜16銭前後の米が、35銭にまで暴騰していたのである。

 対応策が協議されたが、なかなか良い案がでてこない。そこへ「亀岡駅に北国から来た米を積んだ貨車が到着し、停車している」との情報がもたらされた。そこで、直ちに「その米を買い入れる」との決議がされて、交渉にあたることとなった。村長の伊藤庄太郎は山科に残らなければならないので、竹本助役と辻野収入役がその場から出発。当時小野地域にあった「山科駅」(当時の山科地域の鉄道は現在の名神高速道路の場所を走っており、現在の山科北部を走る東海道路線はその時は工事中であった=鏡山注)から国鉄に乗り、二条駅で終列車にやっと間に合って亀岡まで行った。すでに深夜であったが、二人はその足で亀岡郡役所に向かい、同役所を通じて米の買い入れを交渉した。役所側からは「富山の越中米があるがどうか」という打診があり、米の良悪は不明だったけれども、その場で独断で買い入れることを約束し、その日は亀岡郡役所で泊まったという。

 翌日、さっそく米を積んだ貨車は山科駅(小野地域)に到着した。先に山科に帰っていた二人は、米商人・米屋を山科駅に集合させ、相談の結果、米は山階小学校の空き教室に運び込んで、一時的な倉庫として保管し、順次、米商人・米屋を通じて分配・売却することとなった。

 また役場では、米価の高騰によって米が買えない人のため、村民一人当たりに5銭の補助券を発行することとなった。補助券は5000枚発行され、米の購入の際、5銭の補助券は現金と同様に扱われ、米商人・米屋の手に渡った補助券は、あとで役場で現金と引き替えられた。その時買い入れられた米は、4斗入りの米俵で500俵余りであったという。米の消費を一人一食一合(180cc)と計算すると、約20万食分余りとなる。

 こうした役場と村議会との機敏な対応と官民一体となった協力のおかげで、山科においては「米不足」「米価の暴騰」の危機が回避されることとなったのである。

 山科村民の危機に際して、大役を果たした村長の伊藤庄太郎は、9月に入り退任した。その後を磯田忠雄が引き継いでいる。


(5)米騒動のその後

 山科では、こうして「米不足」「米価の暴騰」の危機は回避されたのであるが、全国的には当時の政府は、騒動に対して、警察だけでなく軍隊の出動などを持って「弾圧」に徹した。出動した軍隊は3府23県にわたり、出動延べ人員は5万7000人以上と推定されている。検挙された人員は2万5000人を超え、うち起訴者は7776名に達したという(騒乱罪は700余名)。

 また、政府は事件が広がったのは新聞が誇大に報道したためであるとし、8月7日に『高岡新報』を発禁処分にしたのをはじめ、8月14日には米騒動に関する一切の報道を禁じると報道各社へ通達した。こうした、言論弾圧に対し新聞社は激しく抗議し、言論報道の自由に関する運動に発展していき、ついに寺内内閣は退陣した。

 寺内は8月31日に元老の山縣有朋に辞意を告げ、9月21日に正式に辞表を提出した。そこで山県は西園寺公望に組閣を命じたが西園寺はこれを断り原敬を推薦した。そして9月27日に日本で最初の政党内閣である原内閣が誕生した。爵位を持たない衆議院議員が初の内閣となったという事で、庶民からは「平民宰相」と呼ばれ、歓迎されたという。

 また、米騒動のあと、農村では、小作争議がふえはじめ、1922(大正11)年、京都では23件を数え、京都市内の労働運動や全国的な日本農民組合創立などの影響をうけて、次第にたたかいは組織的になっていったのである。


(6)参考資料

◆安在邦夫他『日本の近代−国家と民衆−』梓出版社 2000年

◆井上清『日本の「近代化」と軍国主義』新日本出版社 1966年

◆井上清・渡部徹編『米騒動の研究』有斐閣 1961年

◆今井清一『日本の歴史23 大正デモクラシー』中央公論社 1971年

◆高橋幸八郎・永原慶二・大石嘉一郎編『日本近代史要説』東京大学出版会 1988年

◆フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

◆柳田國男『明治大正史 世相篇(下)』講談社学術文庫 1987年

◆その他 略

◆なお、地元山科の旧家からも未発表の文書を閲覧させていただいたことを付記しておく。たいへんお世話になりこの場を借りて御礼を申し上げたい。ただ個人情報保護の観点と文書が未発表なので旧家のお名前は割愛させていただきたい。